接骨・整骨院急増、コンビニエンスストアと肩をならべる軒数に接骨・整骨院業界の動向レポート発表

NTTタウンページが動向を分析してるんですね。
業界関連図はわかりやすいです。

■接骨・整骨院、リラクゼーションサロン店の急増

街中を歩いていると気がつくことがあります。ここ数年、接骨・整骨院やリラクゼーションサロン店が急増しているように思います。高齢化、社会でストレスなど慢性的な体の不調を持つ生活者が多くなり、健康ブームの流れと相まって、需要が高まっていると考えられます。最近は集客の観点から「60分2,980円」といった低価格を謳うチェーン店舗も増加し、さらに市場が拡大しています。一方で、マッサージ技能の鍛錬不足か、利用者の不満も出てきている状況が伺えます。

それと、整骨院と整体院、何が違うのか。消費者は実はその違いを解かって通院しているとは決していえない状況もあり、急増している中で、トラブルも発生することも考えられる。

図1：業界関連図（自作）

■国家試験合格で、柔道整復師に。

接骨・整骨院で施術を行うためには、養成学校で解剖学・生理学などの基礎医学や脱臼などの検査方法、テーピングの技術などを3年間習得、卒業後、柔道整復師の国家試験に合格する必要があります。以前は養成学校の新規開設は厚生省の行政指導により制限していましたが、新規開設を要請・却下された養成学校が、平成9年にそれを不服として裁判を起こし、規制すべきでないとの結審が出ました。それにより、平成10年に厚生省が規則さえ満たせば開設を認める方針に変更したことから、養成学校への参入が増加し、平成10年の14校（定員1,050名）から平成27年には109校（定員8,797人）に拡大しました。平成26年度末の就業柔道整復師は、63,873人となり、10年前と比べ、1.8倍、約28,800人増加しました。柔道整復師の資格取得後は、接骨院・整骨院、または整形外科病院で従業員として働きますが、独立志向が高く、経験を積んだ後に、新規開院する方が多く、施術所も平成26年度末に45,572店（10年間で約17,800軒増加）となり、今やコンビニエンスストアの56,000店舗と肩を並べるような勢いです。

今、また、あん摩マッサージ指圧師の養成施設の新設認定を求めて裁判が行われており、判決次第では、柔道整復師と同様に、あん摩マッサージ指圧師が急増し、施術所も増加することになるかもしれません。裁判結果を注意深く見守りたいと思います。

図2：あん摩マッサージ指圧はりきゅう柔道整復施術所数推移
（厚生労働省　平成26年衛生行政報告例よりグラフ作成）

一方、整体院やリラクゼーションサロン店は、国家資格は不必要の民間療法であり、従業員は3～4週間程度のもみ方や接客の研修後、ほぐしサービスを始めるようです。中には自ら、体のことを長年研究し、正しい知識や技術を持って施術を行う方もいます。実際、資格がなくとも、トライアスロンを通じて身体に関わる知識を学び、そして施術経験を通じて、自ら書物を執筆するなどの活動をしている方を知っています。私の妻も体のほぐしサービスに通い続け、骨盤や体のゆがみを正すことで、起きあがれないほど酷かった生理痛が解消した経験があります。接骨・整骨院と整体・リラクゼーションサロン店とが大きく異なるところであり、国家資格有無であること、消費者の肩こり・腰痛等のニーズは同じであっても、施術やほぐし方に違いがあることです。しかし、その違いを消費者が認識して、通う店舗を選んでいるかどうかは少し疑問を感じるところがあります。

■今後の成長と課題

この先数年は、この業界は成長する可能性は高いでしょうが、事業リスクも抱えているのではないかと思っています。というのも、消費者の健康ニーズに支えられ、需要は確実に伸びており、店舗数も着実に伸びています。しかし、一部のFCチェーン店では、集客のため、格安を売りにしてリラクゼーションサロン店舗数を拡大していますが、急速な店舗拡大よるスタッフ不足の状況もあり、採用強化、研修の短期化の工夫を行ってはいるが、かえってサービス低下を引き起こしかねない事象もあります。かえって消費者の体調を悪化させたり、リラックスすることが出来なかったりで、消費者の不安増大や需要減少、そして店舗淘汰が始まる懸念もあります。今後は、価格に見合った真のサービスを提供することが重要であり、そのような店舗だけが信頼を得て、生き残っていくことになるのではないでしょうか。

老若男女を問わず、健康であることは、医療費が高騰している、また高齢化が進展していく今、社会全体には好影響を及ぼします。そのためにも、消費者は、店舗選択の正しい目を持つこと、そして自分にあった施術やほぐしを受けることが重要であり、我々メディア事業者は、店舗と共に消費者の不安を取り除き、安心して施術やほぐしサービスを受けるための情報提供をすることに努めなければならないと考えます。
引用元：NTTタウンページ